英語ができると就職活動が優位になる理由

根強い人気を誇るどころか、近年拍車をかけて重宝されている「英語ができる人材」。
なぜ英語ができると、就職活動が優位になるのでしょうか？
＜TOP画像＞Photo credit: Dick Thomas Johnson via VisualHunt.com / CC BY

企業は儲かる国でビジネスを展開したい

今、日本で事業を展開しても大きく儲かりません。日本の労働人口は、購買人口といっても過言ではありません。つまり、よく働きよくお金を稼ぐ人が、お金を使うのです。しかし日本の労働人口は先細りしています。企業が、成長し続けるために海外に出ていき、青年期・壮年期の人口が増えて成長している国でビジネスを展開しようと考えるのは当然のことです。
総務省が発表している統計の数字を見てみましょう。1964年に東京オリンピックがありました。その翌年1965年15～64歳の人口は6,693万人です。次の東京オリンピックは2020年。2020年には15～64歳の人口は7,341万人と、1964年よりも増えています。しかしこれがピークで、以降年々減っていきます。あと4年足らずで日本は高齢化社会に拍車がかかり、お金を使う世代が減るのです。

英語を喋る人の人数は？

なぜ、英語なのでしょうか。世界の人口ランキングで、1位と2位を争うのは中国とインドです。中国語とインドの言葉が使えれば、もっとマーケットが広がるのではないでしょうか？なぜ英語が重要なのでしょうか。
2014年の時点で58の国と21の地域が英語を公用語としています。英語は、多くの国が公用語として採用しています。英語を学ぶと、アメリカやイギリスにとどまらず、世界各地の人々と話ができ世界中の国々でビジネスが展開できるのです。
では、中国語を公用語とするのは中国です。ヒンディー語を公用語とするのはインドです。そう、中国とインドは人口が多いですが、中国人とインド人が、その国の言語をネイティブとして喋ります。
英語を学べば世界に散らばった多くの国の人々と話し、仕事ができます。

インターネットの無料翻訳サービスでは、機密保持性の高い企業情報の翻訳はできない

インターネット上には、Googleを筆頭に多くの翻訳サービスが存在します。無料の翻訳サービスは、翻訳機能の向上のため、入力された文章のデータを蓄積し、分析します。これはどういうことでしょうか？
企業にとって、機密保持は生命線です。
これから展開したいビジネスの内容、契約条件や内容、これまでの売上や今後の売り上げ見込み、予算などの細かな数字など、秘匿性の高い文章をポンと無料の翻訳サービスに投げることはできません。そこから情報が漏れてしまいます。
例えば日本のトヨタ自動車株式会社がアメリカのフォード社と裁判沙汰になったとします。アメリカの裁判所に資料を提出しなければならない。その資料となる文書やメール本文は日本語であり、英語に翻訳し、提出しなくては資料にならない。しかしうかうかと外には出せません。フォード社の弁護士が情報を手に入れれば、トヨタ自動車株式会社の出方や手の内がわかってしまいます。フォード社はトヨタ自動車の準備している資料に対して論破し勝てる根拠や証拠を用意し、トヨタ自動車を迎え撃つでしょう。
これはあくまで架空の一例ですが、よくある事例です。裁判関連だけではありません。内部情報を敷地外に持ち出したくはないという企業は大変多いです。そのため、英語が出来る人材は会社の情報にも詳しく翻訳や通訳も出来、機密情報の漏えいに慎重な企業には大変重宝されます。

外資系企業は待遇が良い

英語が得意な人には、外資系企業に就職できるという選択肢が広がります。外資系企業とはその名の通り、資本が外国にある企業のことです。本国で成功をし、他国にビジネスを拡大し売り上げを伸ばしている企業です。身近な企業としては、コストコやイケア、プロテクターアンドギャンブル、モルガンスタンレーやマッキンゼーなどの会社名も有名ですね。本社が日本ではありませんので、必然的に日本語に加えて英語もしくは本国の言語を理解するスキルを求められます。
では外資系企業で働くと、どんなことが起きるのでしょうか？2つあります。1つ目は、給与や福利厚生の待遇が良いこと。2つ目は、儲けを出すことを求められるためよく働きよく学びを得られること。
これをまとめると、「しっかりお給料払って居心地の良いオフィスで働けますよ、だからちゃんと稼いで、会社に還元してね？」ということです。外資系企業で活躍するには2ヶ国語、3ヶ国語の言語ができるだけでは稼げません。専門的な知識や、知識量が求められます。入社したばかりの1年2年は、9時17時の勤務時間で就労することはままならず、朝早く出勤し、帰路に就くのは終電ということもあるでしょう。給与を貰いながら学べば、あなたは生き字引のように深い知識を得ることができ、語学力も向上します。そうすれば本国の本社でも通用するようになります。海外でバリバリ働くなんて、カッコいいですよね。また、他社からスカウトが来て、好条件で転職も出来るような人間になれるでしょう。

英語が出来ると給与はこんなに違う

英語ができると、選べる仕事は変わるのでしょうか？外国資本と日本企業の、具体的な収入差を見てみましょう。日本の転職サイトの求人を比較します。
共通する条件は営業職、正社員、勤務地は関東です。
外資系企業で見てみましょう。Aという会社は、生命保険会社です。月給50万円以上とあります。B社の太陽光システム提案は月給約40万円と賞与、インセンティブがもらえるとあります。
では従業員数100名以下の日本資本の企業で見てみましょう。生命保険会社C社は、月給20万円と賞与、インセンティブとあります。D社の電力ビジネスの提案営業は、月給23万円とあります。
同じ営業職でも、資本が外国資本・日本資本で給与に差があることがわかりますね。
では「英語ができる」ことを重視する企業の求人にはどのようなものがあり、給与はどの程度でしょうか?
最近の求人サイト、転職サイトは「英語などの語学力を生かす仕事」を選別できます。企業が新規採用者に英語力を求めているためです。3つの求人を紹介します。1つ目は、展示会を展開する企業です。月給は27万円、加えて賞与が出るとあります。海外出張もあるそうです。2つ目は営業職のアシスタント業務、月給30万円に比べて職能給も付くとのこと。3つ目はIT関連の法人営業職、月給は50万円とあります。
英語ができることを求める求人には、高めの給与水準が設定され、海外出張も任されるような、まさに世界中を飛び回れる仕事があるのです。

英語ができることを就職活動の強みにする方法

英語ができると、自分が選べる選択肢が広がります。英語を必要とされる仕事も、そうではない仕事も選べるのです。かといってどこでも「僕はTOEIC800点です」「私は留学経験があります」と言えば採用されるわけではありません。就職活動でのアピールには2点あります。1つ目は学んだ内容や自分の専門性、2つ目は自分のこれからの伸びしろです。
学部の専門性とは、専門的な英語に強いとアピールすることです。例えば「日本語と英語が喋れるハーフの人」と「車や機械のエンジンの知識があり、それらの専門用語もある程度理解でき、TOEICは500点と高得点ではないが英語学習が好きな日本人」であればどちらが魅力的でしょうか。人事担当者から見ると、企業から欲しがられるのは後者です。あなたに「好きなもの、好きなこと」があり「英語はビジネスレベルではありませんが、今勉強しているんです」という勢いがあれば、アピールになります。

英語ができる、英語に興味があり勉強中である、英語などの語学力を生かして仕事がしたい。こういった人は年々増えています。また、企業が英語ができる人材を求めているのは確かです。東京オリンピックに向け都はボランティア通訳者などを募集していますが、それだけの英語力があれば、無償でボランティアをしてくれなど言わない、給与なら払うから仕事をしてほしいという企業から引く手あまたです。
英語ができれば、日本で生活する必要すらありません。出稼ぎのように、仕事にあふれた儲かる国に出向き20代～30代はしっかりと稼ぎ、お金と語学力という資産を蓄えてから日本に戻ってくる、こんな働き方をしてもいいのです。
ぜひ、興味を持ったその時でも遅くありません、未来の自分のために英語を勉強してください。

シェア

Tweet

Comments

comments